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2017年7月18日 (火)

0718 「殿方に涼しいおもてなし」 いいですね

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【「幸せの国」北欧18】中世の香り漂うストックホルムの旧市街ガムラ・スタン

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まじめか
◇勝手に夏休み宣言をしたにもかかわらず連休明けの18日、朝8時過ぎには起床し、つい“仕事”をしてしまった。このまじめな性格を直さないことには、バカンスを楽しむことはできない。あるいは、思い切りまじめに真剣に、遊ぶか。
 
気持ちいいですか
◇宮城県が制作した観光PR動画を、女性の仙台市長が批判し、ちょっとした話題になっている。腰の軽さは天下一品、早速、前愛媛知事いわくマスコミよりも真実を伝えているという「ユーチューブ」で確認した。壇蜜主演。「いっちゃう」「肉汁トロットロ、牛のし・た」「え、おかわり? もう、欲しがりなんですから」「亀さん、上乗っていいですか~」「気持ちいいですか~」「あっという間にイケちゃう」。筆者が意図的に抜き出してつなげたセリフだが、まあそれなりに文学に素養のある人なら、いやらしいと感じるかもしれない。SNSでは「風俗店のよう」とのコメントもあったそうだ。風俗店かどうかはさておき、そもそも壇蜜主演という点でエロさがあるのは当然だろう。「いっちゃう」のセリフのあとに壇蜜の唇のアップがあるし、「上乗って」のあとに亀が大きくなるから、なおさらだ。通常なら、ある程度批判が集まると、特に県という公的機関ではすぐに中止してしまうケースだが、今回は批判する市に対し、県は9月までこのまま続けると知事自ら言っているのが珍しい。適切か適切でないかを判断するのがこのブログの目的ではないのでそこはオミットするものの、知事の英断には拍手を送りたい。お役所だからと通り一遍の観光PRをつくっても今の時代、誰も見ない。炎上商法はもちろんダメだが、多少は刺激的であるべきだ。「夏でも涼しい 仙台・宮城の旅」がメインテーマで、「殿方に涼しいおもてなしを」がサブテーマとなっている。つまり、スケベな、もちろんスケベでなくてもいいのだけど、男たちに興味を持ってもらおうという動画なのだから、その目的は十分達成できていると思う。実際、自分自身、イッて、いや行ってみたくなった。今週中にでも仙台行こうかな。ちょっと脱線するけど、ドラマ「ウチの夫は仕事ができない」にキャリア・ウーマン役で登場する壇蜜さんは、あまりフィットしているように思えないのは自分だけ?
 
荒れている
◇キャリア・ウーマンといえば、官房長官会見で延々と質問を続ける女性記者を思い浮かべる人も多いかもしれない。当ブログでもおそらく2度ほど、厳しく指摘したところだが、とうとう全国紙が、怒りの記事「官房長官の記者会見が荒れている! 東京新聞社会部記者が繰り出す野党議員のような質問で」を(読んだのはヤフーニュース)出した。産経新聞ということで、またかと左の方たちはほとんど無視していると思われるが、内容はほぼ正しい。海外含め加盟187社がみな迷惑しており、結果として読者、視聴者が損害を被っていることになる。「ジャーナリストの鑑」だと崇め、「海外のジャーナリストは彼女のように食い下がるのが普通」と擁護しているコメントも多数あったが、それは間違い。食い下がる記者はもちろんいるが、会見ごとにある約束事はきちんと守るのが当然で、それを破ると退場となる。議場で無理やり大声で取材して逮捕されたアメリカの記者もいる。産経さんが指摘しているように、質問も引用元が定かでなかったり私見が多く含まれたりしている。記事にはないが、差別用語を使って司会から注意されたこともあった。加計(かけ)を「かけい」(自分も気になってしかたなかった)と連呼していることには、ユーチューブで「もう少し国語力、コミュニケーション力を磨いてから出席すべきではないか。官房長官会見は記者のなかでも優秀な人が集まる場なのだから」との指摘もあった。産経の記事では東京新聞に見解を求め、同紙の編集局長名による回答も載っていた。ダメだ、この編集局長さんも、という内容。東京、中日新聞には優秀な記者も多いんだけど。産経の記事では、望月記者が社民党や共産党が出席している市民団体の集会に出席し、参加者から拍手喝采を浴びたと書いてあったが、個人的には蛇足のような気がする。最近はジャーナリストとアクティビストの境目が非常に見えにくくなっている。いわゆる左サイドからすれば、産経や読売も自民や公明の、と言われたら返す言葉はないと思う。海外から批判のある、各社の政治部長や編集局長と首相や与党幹部との夜の飲み会も、これからは改める必要があると個人的には思う。問題は、イデオロギーではなく、彼女の記者としての資質、そしてルールを守らない、再三の注意を無視する厚顔ぶり。開けた「記者クラブ」がまた元の閉鎖的なものに戻るのは、メディアにとっても、市民にとっても、不幸なことにほかならない。メディア・リテラシーのない人たちからSNS等で拝められているのをみると、やはり誰かがこの流れを止めないといけない。でも産経さんじゃないほうが、できれば朝日さんの方が、良かった気はする。
 
みたえいがNo.10 マイアミバイス(2006年、アメリカ)(テレビ東京録画)★★☆☆☆コリン・ファレル、ジェイミー・フォックス
 
みたてれびNo.6 日本の城見聞録SP「秀吉の“見果てぬ夢” 華麗な城伝説 名護屋城、大坂城、聚楽第」 BS朝日1 20170713

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  豊臣秀吉は天下統一後にアジア統一を目論んでいた。朝鮮、中国、インドに進出? その最前線基地だった肥前・名護屋城と、大坂城、聚楽第から、秀吉の“見果てぬ夢”を解き明かす。秀吉の城、名護屋城は彼の海外進出(朝鮮出兵/文禄・慶長の役)に際しての拠点となったが、前線基地にも関わらず、白く輝く天守のある本格的な城だった。しかも周囲には、徳川家康、伊達政宗など有力武将の館が立ち並び、まるで京の町が移ってきたかのようなにぎわいだったという。
  京都での学生時代、最初の4年間は西陣に下宿していた。住所でいうと上京区千本中立売東入ル。まさに聚楽第のエリアだったことになる。番組では馴染みの街並みが何度も登場した。当時、もっと日本史に興味を持っていたらどんなに楽しかったか。深く反省。

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◇「幸せの国」北欧18◇ストックホルム ガムラ・スタン
 
  
王立公園から王立オペラ劇場方面に進み、橋を渡ったところにあるのが、中世の香りを感じさせるガムラ・スタン(Gamla Stan)。


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橋上から撮った入り口あたり

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お土産物屋さんも


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ノーベル博物館入り口

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ノーベル博物館。ガムラ・スタン中心部にある

2017年7月13日 (木)

0712 ショーはもういいでしょー

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御朱印帳を買いに?増上寺へ。赤と黒が2000円、緑が1500円。ベルトが別売で500円(12日、港区で)

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御朱印。300円だが、御朱印帳を買うとこれも含まれていた

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増上寺の境内

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新橋駅徒歩1分、ふだん利用している証券会社前に、香川と加計でも有名になった愛媛の、共同のアンテナショップ「香川・愛媛 せとうち旬彩館」があるのに気づいた。現在は丸亀ブランドフェア開催中=骨付鳥や丸亀うちわなど(12日、港区で)

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カーステではCDも聞けるようになっているが、どこにいれたらいいかわからない。カーナビの画面の後ろにあった

ワクワク打線
◇巨人はヤクルト相手に3連勝。ヤクルトは今季2度目の10連敗となった。巨人も容赦ないねと思うところだけど、その巨人も13連敗しているからね。数日前のネット記事によると、ふがいないヤクルトの真中監督にファンが直談判しようと球場外で待ち構えるという”事件“があったという。温厚なヤクルトファンがという驚きもあるが、サッカーの浦和ファンみたいな恥ずかしいことはやめたほうがいいと思う。もっとも、大きな混乱にはならず、なかなか現れない監督に燕ファンは「真中監督はいつまで風呂に入っているんだ!」としまらない怒りのコメントをしたという。巨人はオールスター前最後の試合、3日ぶりに復帰した陽に加え、セカンドでマギーを使う「超攻撃型」打線を組んだ。個人的にはとてもワクワクしたし、ネットでもそういうコメントもそれなりにあった。この構想、実は数日前からネットでも話題になっていた。好調の村田と阿部に、なんとかマギーを加えられないかと。そこでは、レフトか、大リーグでやったことのあるセカンドかという選択肢だった。記事はともかく、コメントは恐ろしいほど後ろ向きのものだった。文言の多くは「甘いよ」あるいは「(プロ野球は)そんな甘いもんじゃない」というものだった。この文言をよく使ってオレにからんできた小学生時代の同級生を思い出してしまった。よほど辛い波乱万丈の人生を送ってきたんだね。それはともかく、何か新しいことをすれば、当然賛否はある。そしてたった1日だけど、打線が爆発して8-3で大勝し、マギーにエラーはなかった。今季0勝7敗の宮国も勝つことができた。この打線でなければ宮国は1回で崩れていた可能性が高い。ここは上から目線で申し訳ないが、原・前監督ばりの大胆オーダーを組んだ高橋監督を褒めたい。このオプションを持つことで、Aクラス入りも夢ではない、と思う。ちょっと脱線するが、この試合を中継したアナさん、1アウト走者2塁で内野フライがあがったとき、「インフィールドが宣告されたでしょうか」と説明していたように聞こえたが、インフィールドではないので、ルール覚えましょう。無死または1死で、走者が1、2塁か満塁のときだけ。野球の実況は日テレがナンバーワンだと思うだけに、ちょっと苦言。自分の聞き違いだったらゴメンなさい。靴会社の社長にマンションおねだりして一時ほされちゃった元立教大エースの彼は、やっぱり上手です。BSやCSだけでなく地上波でも使ってやってください。禊はすんだでしょう。
 
KAKE
◇日本株を扱う海外投資家の間でも「KAKE」という言葉が頻繁に出るようになったと、海外出張から帰ってきたばかりのあるアナリストが経済番組で言っていた。加計問題のことである。もちろん売り材料。月曜日、これに関する国会の閉会中審査が行われ、生中継を少しだけ見た。前愛媛県知事の発言が、すべてとまでは言わないものの本質をついていると自分は思ったものの、当日夜のテレビや翌日の新聞ではあまり触れられていなかった。不思議だなと思っていたところ、きょう水曜日のネットに、J-CASTニュースが「加計問題 なぜか報道されない『当事者』前愛媛県知事の発言全容」という記事を流した。前川氏の「行政がゆがめられた」発言に対し、加戸氏(前知事)は「岩盤規制に国家戦略特区が穴を開け、『ゆがめられた行政が正された』というのが正しい」と反論したのである。もちろん、官邸を批判している人たちも、この全体像はある程度わかったうえで隠ぺいや関与の疑惑を追及しているわけで、全体の報道のトーンはわからないでもないが、しかし前知事の発言を“抹殺”、無視することもフェアーではない。自分は見なかったのだが、フジの「ユアタイム」でMCの市川紗椰さんは「私が印象的だったのは、加戸前愛媛県知事なんです。なんか、それがすべてだったのかなって気もした。経緯を丁寧に説明していて。辻褄が合うんですよね。議事録とかを見ると。なんか、いいのかなって、納得しちゃいました」と好意的に捉えていたという。同じ番組に出ている、辛口で知られる国際ジャーナリストのモーリー・ロバートソンさんも、彼女をたしなめるどころか、「(加計学園問題は)そもそも様々な観点があるし、メディアはそれを能動的に一番初めに取材できたと思う」としたうえで、「ただどうしても、野党による内閣への追及ということで、ショーアップに加担して尻馬に乗ってしまったように思います。(中略=筆者)メディアが敗者になる可能性があります。エンターテインメントと報道を混同してしまったのではないか」と指摘しているという。メディアにいて、今はちょっと外からみている者からすると、今のメディアはまさにこの通りで、事情を知るたちからの信頼をすっかり失ってしまい、いまはやりの言葉でいえば「ポピュリズム」を増幅させているようにしかみえない。
  官房長官会見で相変らずしつこい追及をしているあの記者も、まさにエンタテイナーとしてしか見ることが自分にはできない。「説明責任、説明責任」というけれど、<疑惑>を追及したいなら自分でその証拠なり事実をつかんできて当てないと、いけないんじゃないかな。何の手持ちもない刑事なり検察官が容疑者に対して取り調べ室で「吐け、このやろう」と何度追及してもダメなのと同じ。これもやや脱線したけど、ショーはもうこのへんで勘弁してほしいですね。
  どっちの方から見るかによって見えるものはまったく違って、前知事発言擁護は安倍寄り、自民寄り、読売、産経寄りだと言ってしまえばまあ一言で片付く。ポチ新聞出身者が何を言っても、と相手にされなくても別に自分自身はかまわない。正直、それほどこの問題に“熱い”思いはない。ただ、安倍さんの前政権失脚は、病気が直接の原因ではなく、アンタッチャブルの「公務員、官僚の世界」に手を突っ込んでしまったから、というのが一般的。その流れでいうと、政治家VS官僚、改革派VS守旧派の、メディアはどちらを批判しているのかということになる。これまで違ってメディアにとって不幸なことは、メディアが伝えることだけが事実でなく、ネットを通して真の姿が、もちろんフェイクも多いけど、直接、国民と言ったらいいのか、市民か、視聴者か読者か、まあどれでいいけど、そこに届く世界になっていること。情報を独占していた自分たちの時代では、もうない。ちゃんとした情報を伝えないと、本当に相手にされなくなる、と思うよ。自分自身は、部数が減ろうと、視聴率が下がろうと、関係ないですが・・・
 
9月出産予定
◇夏休みに向けての準備を加速中。自動運転ならぬ「自動でカネを稼ぐシステム」の構築を確固とするため、証券会社に出掛けた。何年も面倒みてくれた担当者が来月から産休に入ると聞かされた。いろんな意味でお世話になったので、うれしさのプールの中にほんの数滴だけ寂しさもあった。会うなりやたら明るかったのもそういうわけだったのね。新しい担当者を改めて紹介することのことだったが、産休が終わればまた復帰してほしい。
 

みたてれびNo.4 高島礼子・日本の古都▽戦国歴史ミステリー「直江兼続の謎」・・・関ケ原の戦い仕掛け人? 20170630 BS-TBS (0H54M)
 

  新潟県・上越市。かつてここに、愛の一字を掲げ、颯爽と乱世を駆け抜けた一人の家臣がいた。その名は「直江兼続」。彼こそが、天下人すらも虜にし、あの天下分け目の大いくさ「関ヶ原の戦い」を引き起こした仕掛け人だった。幼き日に学んだ人生の師・上杉謙信からの教え。生涯をかけて貫いた信念とは。あの天下人・秀吉をも虜にした兼続…。さらに、運命を変えた盟友・石田三成。その出会いにこそ、関ケ原の戦いに続く真実が隠されていた。傍若無人な家康に対し、直江兼続が挑んだ一世一代の大勝負。手紙に記された「是非に及ばず」の一文に込められた強き想いとは。
  
春日山神社(上越市)、魚津城、高島礼子=仙桃院役、西笑承兌、直江状、兼続・米沢30万石(伊達政宗58万石、家康250万石)

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◇「幸せの国」北欧17◇

  スウェーデン、ストックホルムテロの傷はまだ癒えていなかった。


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車が突っ込んだ百貨店

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2015年4月17日 (金)

How News about Japan is delivered to the World and English-Speaker Living in Japan

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foreign Correspondents' Culb of Japan

 

A few decades ago, a lot of media companies established a bureau in Tokyo as a base for Asian news coverage. However, quite a few have now moved their bureau to other cities such as Hong Kong, Singapore, and Beijing. One of the reasons for this is that the importance of news on Japan is decreasing in accordance with the declining Japanese economy. The high cost rent and personal expenses might be other causes of this. However, the importance of Japanese news begins to increase because of the recovery of the Japanese economy and the 2020 Tokyo Olympic and Paralympics Games. In view of this, I investigated and interviewed staff at several media institutions and companies to learn how news about Japan is delivered to the world and to English-speakers living in Japan.

One of the most important organizations among those that distribute news about Japan to the world is the Foreign Correspondents’ Club of Japan. Since 1945 the FCCJ has been at the center of Japanese news coverage and has been an essential platform for politicians, diplomats, industrial and business leaders, academics and figures from the arts, sports and entertainment worlds - that is, the people who make the news.

Japanese journalists are sometimes criticized for their “Kisha-Kurabu” or press clubs, whose membership has historically been tightly restricted to reporters who work for major Japanese newspapers, TV stations and wire-service companies. Most of the clubs don’t allow questions from outsiders, like foreign or independent journalists, and even now some of these latter aren’t allowed to attend press conferences. In Japan most press conferences are sponsored by press clubs, so it’s difficult for foreign correspondents to cover Japan on a regular basis.
 However, the FCCJ opens its door to every foreign and Japanese journalist. At present the FCCJ has about 2,200 members, including around 300 regular journalists from about 25 countries. Around 70 percent of the journalists are from Western countries, including some from big media organizations such as the BBC and CNN. They report news on Japan back to their countries.

The FCCJ holds news conferences 150 times a year on average. This is convenient for foreign correspondents, who usually cover a wider area and range of genres than Japanese reporters in Japan. The efficient staffs at the FCCJ are always ready to provide assistance, including interpretation services, to club members. There are usually, about 20 translators available.
 Interest in Japan from international media has been growing towards the 2020 Tokyo Olympic Games. The FCCJ has started a new business in corporation with the Tokyo Metropolitan Government that involves inviting reporters from overseas to visit Tokyo, and to report their views and experiences in their countries’ media. “It’s a good opportunity to promote Tokyo and Japan,” said the FCCJ Reception Manager Michiko Kobayashi, who is in charge of this project. Current FCCJ member Dr. Yoshio Murakami, who is former international news editor at Ashahi Shimbun and worked as a foreign correspondent, said “Freedom of expression or freedom of press is the most important for journalists. Club members expressing that the merit of the FCCJ is you can always ask questions freely to the people who make the news”.

Several international organizations for journalists help them to cover news about Japan. Asian American Journalists Association, which is a nonprofit educational and professional organization with more than 1,700 members, offers a variety of educational, skills training and professional development program for its students and professional members, according to its Internet site. ICFJ or International Center for Journalists provides opportunity for journalists to report on Japan. Three U.S.-based journalists will be selected for about 20-day reporting trips in Japan, to be conducted throughout the summer and fall of this year, in the third year of IFJ’s “Illuminating Today’s Japan for American Audiences” program. According to ICFJ’s article, they will work with a Japanese interpreter and fixer, and are expected to dig into the economic, social, cultural, environmental and energy-policy challenges facing Japan. Former participants have produced stories for media including McClatchy, NPR, Al Jazeera America and more.

The Japanese TV Stations

The Japanese media organization that most emphasizes international broadcasting is Nippon Hoso Kyokai, or NHK, which is a public TV broadcaster funded by wide range of programs not only at home but also abroad. NHK’s audience is the second largest in the world. A total of 280 million households around the world watch NHK WORLD, lower than the BBC’s 350 million but surpassing the 271 million viewers of CNN, and the 270 million of France24. NHK WORLD RADIO JAPAN is a radio service with broadcasts in 18 languages, including Arabic, Hindi, Persian and Russian.

Other private TV stations emphasize international broadcasting programs and systems. Recently Fuji Media Holdings Inc., which has the Fuji TV station, contracted some big translation companies to promote programs around 2020 Tokyo Olympic Games.

  The Japanese Newspapers

There are two major English-language newspapers in Japan, the Japan Times and the Japan News. The Japan Times publishes English version, but the Japan News is published by the Yomiuri Shimbun, and has circulation of about 10 million. The Japan Times was founded in 1897 and is today Japan’s only independent English-language newspaper. Known as the Daily Yomiuri until it was renamed in April 2013, the Japan News draws on the Yomiuri’s global news-gathering network to present the latest developments in a wide variety of domestic and international areas. The Japan Times cooperates with the New York Times, while Japan News cooperates with the Washington Post and the Wall Street Journal. Other major Japanese newspaper companies such as Ashahi Shimbun, which is a leading newspaper in Japan, and Mainich Shimbun, run English articles only on the Internet, although both used to publish a paper version.

 

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